2021-04-21 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第14号
この肥満率というのは、何とＢＭＩ三〇以上です。だから、やはり、よくワクチンの接種しているのを、海外の人、特にアメリカのやつを見ると、物すごい腕の太い方によく打っておられて、やはり肥満率、大分差があるなと思っているんですけれども、実際にそうなんですね。 意外なことに、アフリカなどは余り感染爆発と聞くことがない。
この肥満率というのは、何とＢＭＩ三〇以上です。だから、やはり、よくワクチンの接種しているのを、海外の人、特にアメリカのやつを見ると、物すごい腕の太い方によく打っておられて、やはり肥満率、大分差があるなと思っているんですけれども、実際にそうなんですね。 意外なことに、アフリカなどは余り感染爆発と聞くことがない。
御指摘いただきました報告書におきましては、ＯＥＣＤ諸国と比べた日本の平均寿命の長さ、肥満率の低さ、アルコール摂取量の少なさなどを評価する一方で、健康寿命の延伸のため、日本では多様な健診や検診、健康診断の健診、それから疾病検査の検診が国民に提供されているが、費用対効果などの観点から検証する必要があるなどという指摘がなされたということについては承知してございます。
実は、健康長寿という意味ではなく平均寿命が長いということ、肥満率も加盟国最低に位置するということで評価していただいている一方、やっぱり二次予防を目的とした健康診断と検診については費用対効果の観点から合理化の余地があるという御意見でございます。 この指摘につきましては、厚労省はどのような見解をお持ちなのか、局長、教えていただけますでしょうか、お願い申し上げます。
肥満率は約一二ポイント、朝食欠食は七ポイントということ。その次の資料でございますが、世帯収入と子供の食生活との関連の結果です。これもやはり貧困家庭で有意差が出るということで、これはやはり、子供の食育、発育に家庭の貧困状態が確実に影響している。これは新潟県立大学の村山教授等も指摘をしております。
そういった面から、福島において、そういう期間で、先ほども文科省の統計でもあったように、小学五年生の肥満率は平均より倍ぐらい高いということで、運動不足から来る肥満、それに伴う糖尿病、高脂血症など生活習慣病、これは重大な疾病につながることは言うまでもないことであります。 放射能による健康被害の心配もさることながら、今後長期にわたってしっかりフォローする必要があると考えます。
諸外国に比較して本来健康である、欧米諸外国に比べれば、肥満率等々、生活習慣病等も日本人は比較的少ないわけです。本来健康であるはずの日本人、日本において、なぜ病床数が極端に多くて、平均在院日数が極端に伸びてしまうのか。
これはなぜかというと、肥満率が全然違っていて、そうすると、社会保障だ何だってマクロでいうことではなくて、日本人の特性の中で、肥満率が下がっていることによって本来給付を下げて、先ほどＧＤＰ比で九・五とか九・六ぐらいで済んでいて、アメリカが一七・幾つあるって、そういうところを、そういう方向に持っていかないその前段階のことをしっかりやっていくと消費税で上げなきゃいけないことに対する加速度が下げられると思っていますので
そういったさまざまな食をめぐる問題を解決する、それに対応していくという意味で食事バランスガイドというのがあるわけでありますけれども、もう少し具体的に言えば、一つは、三十代から六十代の男性というのは肥満率が非常に高うございますし、また、独身者、単身者の世帯というのは、なかなかバランスのとれた食事が行われがたいという面もございます。また、子育て世代には子育て世代の問題がございます。
しかし、同じように豊かな国でも、米国の場合何が起こっているかというと、肥満率、これが二二％で、男女とも世界一なんですね。これ五人に一人がもう肥満である。つまり不健康な体の状態だと。 どういうことかというと、これは糖尿とか高脂血症とかが発生していて、六十歳になるまでにもう体の機能ががたがたになってしまって長持ちしないと。
この平均寿命の低下という、ランキングの低下という背景として、委員御指摘のような食生活、必ずしも沖縄の、これまで言われておった長寿に適した食生活が、現実にはそこから懸け離れた食生活に変わってきているというような中で、男子の肥満率が、本土の場合、大体四人に一人、二五％ぐらいでございますが、沖縄の場合は四五％ということで、ほぼ二人に一人が肥満というような数字も出ておるわけでございます。
働く世代の運動量は低下して、肥満率が高まって、リストラも進む中でストレスもふえる。男性の喫煙率は五〇％を超えて世界トップクラス、さらに食生活の偏り、飲み過ぎも目立つ。それを反映して、がん、心臓病、脳卒中、糖尿病などの生活習慣病がふえているからでございます。